無垢フローリング　用語集2

サンダー仕上げとは
サンドペーパー等を使用して加工表面をきれいに整えること。 CMOS構造では、P型半導体とN型半導体が共存するので寄生半導体（寄生ダイオード・寄生サイリスタなど）が生じてしまう。このため、何らかの原因で電源電圧範囲を入力電圧が外れると、MOSFETがオンのままとなるラッチアップ現象が発生する。また、入力電圧が電源電位と接地電位の中間になる時には、本来排他的に制御されるべき複数のMOSFETをオンにしてしまう。これにより、最悪の場合電源線と接地線がショートした格好となり、大電流が流れる。（これを貫通電流と呼ぶ。）このとき発生する熱によって、自身が破損してしまうことも多い。このため、電位が不定になる（どこにも接続されない）可能性がある入力端子はプルダウンあるいはプルアップして電位を安定させる必要がある。また、一瞬でも電源電圧範囲を超える可能性がある入力端子には、ダイオードなどによる保護回路を設ける必要がある。なお、これらの保護回路を内蔵したICも存在する（入力トレラント機能)。 不動産 単一電源でCMOSレベルの入出力インターフェースで統一された集積回路の製品群である。1968年にRCAからCMOS標準ロジックIC、CD4000シリーズとして販売が開始された[1]。 これはすでに1962年に商品化され広く普及していたTTL標準ロジックICとは違い、単純なNOT回路（インバータとも言う）やOR、ANDゲート回路においてさえピン配置が異なったものであった[2]。CD4000シリーズは多くの会社からセカンドソースが売り出された[3]。 CMOS標準ロジックICが発売されるまでの間に既にTTL標準ロジックICで設計された基板が多数開発されていたことと、TTL標準ロジックICは量産による低価格化が進んでいたことから、CMOS標準ロジックICは低消費電力や許容幅の広い電源電圧などの、CMOSの特性が生かされる用途に使われるのみにとどまった。 しかし、 FXとピン配置において互換性のある74HCシリーズ（74シリーズと互換性のあるHigh Speed CMOSを表す）が出現し配線での互換性を得て、その後さらに74HCT（High Speed COMS TTL compatible)や74ACTのように、入力信号の電位条件がTTLと互換がありTTLと直接接続できるタイプが出現するに至った。これによりCMOS標準ロジックは一気に普及し、価格も低減したため、現在ではTTL標準ロジックICよりも多く用いられるようになった。 イメージングデバイスの分野においては、CMOSイメージセンサを単にCMOSと言う場合がある。従来、広く使われてきたCCDイメージセンサに取って代わりつつある。 FXやワークステーションなど、小規模コンピュータの世界では、現在時刻やハードウェア設定情報（BIOSなどという）などを保持するための不揮発性メモリを、単にCMOSと言う場合がある。また、保持されているデータそのものを指して、単にCMOSと呼ぶこともある。たとえば、「マザーボードが起動しなくなったときなどは、CMOSをクリアする」などというように使う。これは、IBMが発売したPC/ATでは、リアルタイムクロックICであるMC146818（モトローラ製）の内蔵SRAMにBIOSの設定を記憶していたが、このSRAMが当時は珍しいCMOSプロセスで製造されていた（ボタン型電池などによるバッテリーバックアップのために消費電力を低減する必要があったため）ことから、MC146818自体がCMOSと呼ばれるようになり、さらにこれが転じてBIOSの情報を記憶するメモリのことをCMOSと呼ぶようになったことに由来する。 1950年代のパラメトロンコンピュータやFONTAC(富士通/沖/NEC共同コンピュータ)の流れの中、1960年代半ばに始まる通産省主体の大型プロジェクト超高性能電子計算機開発計画において、IBMなどの海外のコンピュータベンダに寄らない日本独自のコンピュータシステムを構築すべく、NEC/日立製作所/富士通/東芝/沖電気/松下電器/三菱電機などに通産省の元でコンピュータシステムの開発を進めさせた。松下などは、コンピュータはまだ商売にならないと判断し、早々と撤退を行ったが、それ以外のベンダはコンピュータの開発に鎬を削っていく事になる。 その後、 先物取引では1973年に米国からの圧力などでコンピュータの輸入自由化が決定された。通商産業省は、当時の国内コンピュータメーカーの体力ではIBMを初めとする海外メーカーに日本市場を席巻され打撃を受けるとして、当時6社あったコンピュータ業界の再編に乗り出した。富士通と日立、三菱電機と沖電気、それに東芝とNECの3グループにまとめ、技術研究組合を作らせて5年間にわたって補助金を支給し、各社に「IBM対抗機」の開発に当たらせた。 当時NECがハネウェル社から、東芝がジェネラル・エレクトリック社 (GE) から、それぞれ技術供与を受けてコンピュータを開発していた。ところが、1971年にGEはコンピュータ事業から撤退して事業をハネウェルに売却し、ハネウェルは統合したコンピュータ部門をハネウェル・インフォメーション・システムズ社 (HIS) として独立させた。このため、同社と提携するNECと東芝がグループを組むことになった。 FXは共同開発にあたり、小型機・中型機をNECで、また大型機を東芝で、それぞれ開発を分担した。このため当初は中型機用として開発されたACOS-4と大型機用のACOS-6はかなり異なるアーキテクチャのシステムとなった。 なお、ACOS-2は、ACOS-4のサブセット的なOSを搭載した小型機として発売すべく、開発されたシステムである。 ハードウェア ACOSシリーズ(販売終了) ACOS-2系：小型機 システム200（1974年5月）：ACOS-4系との互換性を維持しつつLSIなどを使用して小型化。 システム250（1979年2月）：機能分散プロセッサ構成。LSIを全面採用して価格性能比を向上させ、ベストセラーとなった。 システム410（1983年4月） システム3300（1987年7月） ACOS-4系：ハネウェルの技術による32bit・バイトマシン。中型機からスタートして次第に大型機・超大型機に発展。 システム300、400（1974年5月）：マルチタスク、セグメント方式の導入。 システム500（1975年6月）：上位機。Bull（当時、ハネウェルの子会社）との共同開発が中止され、発売が遅れた。 システム350、450、550（1979年10月）：システム300、400、500の後継。マルチプロセッサ、ページング方式。 システム430（1984年2月）：システム350の後継 システム610、630（1985年4月）：システム450、550の後継 システム750：BullへOEM供給 システム910（1987年1月）：システム750の後継 システム800-III システム950 システム1500（1985年2月）：当時、世界最高速。 システム3400（1988年7月）：システム430の後継 システム3600（1990年2月）：システム610、630の後継 システム3800（1990年7月）：当時、世界最高速。 ACOS-6系：GEの技術による36bit・ワードマシン。大型〜超大型機 システム600、700（1974年11月）：TOSBAC-5600互換でアーキテクチャを強化。仮想記憶方式。キャッシュメモリを使用したマルチプロセッサ。 システム650：システム600の後継 システム800、900（1976年）：プロセッサの二重化。900ではさらに浮動小数点演算を強化。当初、ハネウェルとの共同開発だったが、設計方針の違いから日本電気独自で開発。なお、東芝は1978年に汎用機事業から撤退。 システム850：システム800の後継 システム1000（1980年9月）：当時、世界最高速。また、初めて日本電気からハネウェルへOEM供給した（ただし、契約が締結された翌年にハネウェルはコンピュータ事業から撤退）。 システム2000（1986年2月）：当時、世界最高速。液冷方式を採用。 システム830（1987年1月)：システム650の後継 システム930（1987年1月）：システム850の後継 システム3700 システム3900 パラレルACOSシリーズ(現行機種) i-PX7300シリーズ: インテルXeonプロセッサによるACOS-2系対応の小型機 i-PX7600シリーズ: 独自CMOSプロセッサによるACOS-4系OS対応の中型機 i-PX7800シリーズ: 独自CMOSプロセッサによるACOS-4系OS対応の大型機 i-PX9000シリーズ: インテル Itanium 2プロセッサによるACOS-4系OS対応の中小規模向け機から大型機 PX-7900シリーズ: 独自CMOSプロセッサによるACOS-6系OS対応の大型機 IPF版ACOS 2004年8月に発表されたNECのサーバ戦略によれば、ACOS-4系のCPUを独自CMOSプロセッサ（NOAHシリーズ）からIPF(インテルのItaniumプロセッサファミリ）に転換し、従来版ACOS-4のバイナリをエミュレーションにより、またItaniumネイティブのACOS-4のほか、Windows、Linux、HP-UXを実行できるシリーズを2004年度に発表した。これにより従来のACOSソフトウェア資産を生かしつつ現代の業界標準のソフトウェアに徐々に移行可能であるとしている。なお、このサーバー戦略を実現する機種として、i-PX9000シリーズを2004年10月07日に発表している。